テレワークを導入している会社は増えています。
しかし、まだ導入を悩んでいるところもあるでしょう。
しかし、テレワークを導入することは、会社にとってもメリットがあるのです。
そのメリットがどのようなものか、紹介します。
※テナントコスト削減、通勤コスト削減、採用コスト削減、などなど
会社側のメリット①コスト削減
最も分かりやすいメリットが、コスト削減です。
テレワークの導入コストがあるので、コスト削減といっても納得がいかないかもしれません。
しかし、実際には様々な面でコストが削減されるのです。
まず削減されるのが、テナントコストです。
もちろん、オフィスそのものを引き払うことはできません。
しかし、テレワークを導入することでオフィスのスペースが節約できます。
そうなれば、現在のオフィスをそのままで人員を増員することもできます。
もしくは、もっとテナント料が低く省スペースなテナントへと移転することもできるでしょう。
同じテナント料で、スペースが狭くても一等地にあるオフィスに移転することも可能です。
また、テレワークではパソコンデータでのやり取りが多いので、紙も節約できます。
普段なら紙で出力してチェックを受けて修正して、と繰り返している工程を、データの段階でチェックを受けて修正することができるからです。
出社する人数が少なくなるため、光熱費の削減にもつながります。
証明だけではなく、エアコン等の使用も削減されるでしょう。
省エネにより、地球環境への配慮にもつながります。
通勤コストも、削減できます。
自宅での作業になれば、交通費や通勤手当を支給する必要がなくなります。
サテライトオフィスを使用する場合も、通常より近くなるのでやはり交通費は少なくなるでしょう。
会社側のメリット②効率の上昇
テレワークを導入するメリットは、コスト面ばかりではありません。
仕事の効率そのものも、上昇するのです。
特にそれが顕著となるのが、営業です。
通常、営業職は会社に一度出社して、そこから営業先へと向かいます。
そして、折を見て会社に戻り必要な資料等を用意して再び営業先を回り、最後に帰社して報告書を提出し、帰宅します。
しかし、テレワークでの営業であれば、自宅から直接営業先へと向かうことができます。
そして、会社に寄ることなく営業先を回り、そのまま帰宅して報告書はメール等で送付します。
資料などはデータで持ち歩き、必要に応じてコンビニ等でプリントアウトすればいいでしょう。
これで、移動時間も大幅に節約でき、効率もかなりアップします。
時間を効率的に使えるようになるので、顧客への訪問回数も増やすことができ、1件あたりに使うことができる時間も増やすことができます。
また、何かあった時も迅速に対応できるでしょう。
その結果、顧客満足度も以前よりアップするでしょう。
会社側のメリット③離職防止
テレワークになると、離職率も低下します。
なんらかの理由で出勤が難しくなった場合でも、離職せず自宅で仕事ができるようになるからです。
例えば、働きながら介護をしている人もいます。
介護の負担が大きくなってくると、仕事を辞めざるを得なくなることも多いのですが、自宅で仕事をしていると時間の使い方も調整しやすくなり、介護をしながら働くこともできるようになります。
また、子育てをしている最中の家庭でも、仕事をしながら子どもの世話ができます。
そのため、子育てのために休職する必要も少なくなります。
仕事量の調整は必要ですが、子どもから離れずに働くことができるでしょう。
それに伴って、新規に人員を募集することも少なくなるのです。
そうなれば、まずは求人にかかるコストが削減できます。
また、新規に採用した人材の教育や正社員等用にかかるコストも削減できるのです。
会社側のメリット④イメージ向上
テレワークを導入すると、社員の働き方に幅を持たせることができます。
それは、会社のイメージアップにもつながるのです。
なぜなら、介護や子育てをしながらでも働くことができる会社ということがアピールできるからです。
国で打ち出している働き方改革という方針にも沿った形となり、これからの働き方について考えているということもアピールできるでしょう。
また、新しい制度を取り入れることは、柔軟な考えを持った会社と思われます。
取り入れたばかりの頃は、混乱も生じると思われます。
しかし、その時期を乗り越えてテレワークが当たり前と思われるようになれば、そのメリットも実感するようになります。
まだテレワークを導入していない会社は、まずテレワークについて詳しく知ることをおすすめします。
まとめ
テレワークは、働く人にとってメリットが大きいものです。
しかし、働く人ばかりではなくそれを雇う側、会社にとってもメリットが大きいものなのです。
まだテレワークを導入していない会社は、まずそのメリットを知ることから始めましょう。
そして、自社にとってそのメリットが重要かどうか、確認してみてください。
社員のためにもなるので、前向きに検討してみましょう。
